経営者のメンタル不調、「気合い」で乗り越えようとしていませんか？

最終更新：2026年4月

Q. 経営者にメンタルケアは本当に必要？

結論：必要です。しかし、多くの経営者が「正しいやり方」を知らないまま、気合いと根性で乗り切ろうとしています。

株式会社Awarefyの調査（2023年、全国の経営者を対象）によると、経営者の約半数が「心の不調」を感じた経験があると回答しています。さらに詳しく見ると、不調の要因として挙げられたのは、

・資金繰り（45.1%）

・将来の見通しへの不安（44.4%）

・人材の採用・定着（上位回答）

・売上・業績へのプレッシャー（上位回答）

という、経営者特有の構造的な重圧です。これは「仕事がつらい」「人間関係が苦しい」といった一般労働者の不調要因とは、根本的に質が違います。資金繰りや将来の見通しは、休日も離れることができず、相談できる相手も限られる——経営者の不調が長引きやすい理由は、ここにあります。

さらに注目すべきなのは、メンタルケアの必要性を感じている経営者は6割以上いるのに、実際にケアを実施しているのは3割以下という事実です。この「必要性と実施のギャップ3割」こそが、経営者のメンタル領域で最大の課題です。

Q. なぜ「必要性を感じていても実施に移せない」のか？

「メンタルが弱いわけじゃない。忙しいだけだ」

こう思っていませんか？ 産業医として多くの経営者・エグゼクティブと接してきた経験から言えることがあります。後回しにしてしまう本当の理由は、既存のメンタルケアが経営者向けに設計されていないからです。

Awarefyのデータを別の角度で見ると、このギャップが生まれる構造が見えてきます。

第一に、「誰に相談すればいいのか」が不明確です。社員であれば産業医やストレスチェック面談という窓口がありますが、経営者自身には明確な相談先が存在しません。

第二に、「相談する内容が相談者に通じない」という経験が積み重なっています。資金繰りの不安を抱える経営者が、月給制の従業員でありカウンセラーに話しても、根本的な痛点が共有されにくい。「気持ちはわかります」で終わってしまうことが少なくありません。

第三に、「経営判断に直結するメンタル」という枠組みで提供されているケアがほとんど存在しません。一般的なメンタルヘルス対策は、厚生労働省の令和6年労働安全衛生調査でも、メンタルヘルス対策に取り組む事業所の65.3%が「ストレスチェックの実施」を挙げています。しかし、経営者自身はストレスチェックの「対象者」ではなく「実施する側」です。

問題は、あなたのメンタルの強さではありません。「経営者に合ったメンタルのトレーニング方法」に出会っていないだけかもしれません。

Q. 経営者特有の不調パターンとは？

Awarefyデータが示す「資金繰り」「将来の見通し」という2大要因は、経営者のメンタルに特徴的な3つのパターンを生みます。

パターン1：眠れない夜の思考ループ

資金繰りや大きな判断の前夜、頭の中で同じシナリオを何度も回し続ける。朝になっても疲れが取れない。

パターン2：感情の振れ幅の拡大

業績の波に合わせて気分が大きく上下する。高揚と不安が数日単位で入れ替わる。

パターン3：孤独感と「弱音を吐けない」縛り

社員にも家族にも、心配をかけたくない。結果として、不調を抱えたまま経営判断を続ける。

最近、特に相談が増えているのが、女性リーダー

オンラインサロンやコミュニティを運営されているリーダーの方々です。企業経営者とはまた違う形で、「生徒さん」「メンバー」という関係性の中で弱音を吐けない構造に置かれています。

慕ってくれる人が増えるほど、ロールモデルであり続けなければというプレッシャーが強くなる。不調を打ち明ければコミュニティそのものが揺らぐ、と感じてしまう。結果として、経営者以上に「どこにも弱音を吐けない」状態に追い込まれることが少なくありません。

この状態が続くと、メンタルの不調は身体のサインとして現れ始めます。よく見られるのは、

・体重が増えてしまう、戻せない

・朝の浮腫が何日も引かない

・甘いもの、アルコール、SNS、買い物、海外旅行など、何かへの依存の強度が上がる

といった変化です。いずれも「思考の使い方の負荷が、身体の恒常性の限界を超えはじめたサイン」と捉えるべき症状です。本人は「最近なんか調子が悪い」程度にしか自覚していないことも多く、気づいたときにはかなり進行しているケースが珍しくありません。

これらはいずれも「病気」ではなく、経営やコミュニティ運営という構造が生む自然な反応です。しかし、放置すれば判断力・対人関係・身体の健康に波及します。必要なのは、これらのパターンに対応した思考の使い方のトレーニングです。

Q. 当院のメンタル思考トレーニングとは何か？

当院のメンタル思考トレーニングは、整形外科専門医・医学博士であるDr.EKO博士が、医学的知見と感情知性（Emotional Intelligence）の研究をもとに開発した独自のプログラムです。

一般的なメンタルヘルスケアとの違いを整理すると、以下のようになります。

一般的なメンタルヘルスケア：不調が起きてから対処する。ストレスチェック、カウンセリング、投薬が中心。

当院のメンタル思考トレーニング：不調になる前に「思考の使い方」を鍛える。経営判断や対人関係に必要な思考力を、トレーニングとして体系化。

特に、Awarefyデータが示す3パターン（眠れない夜の思考ループ／感情の振れ幅／孤独感）に対応した思考設計を、一人ひとりの経営フェーズに合わせてカスタマイズします。

※当院のプログラムは医療行為・心理療法ではありません。自己成長を目的としたメンタル思考トレーニングです。

Q. なぜ「整形外科医」がメンタルのトレーニングを？

「メンタルの専門家は精神科医では？」と思われるかもしれません。

Dr.EKO博士が整形外科の現場で気づいたのは、身体の不調の背景に、思考の癖や感情の扱い方の問題が隠れているケースが少なくないということでした。

肩こり、腰痛、慢性的な疲労感——こうした身体症状が、メンタルの状態と関係している場合があるとされています。しかし、一般的な整形外科では身体の症状だけを診て終わることがほとんどです。

この「身体」と「思考」の両面からアプローチできることが、Dr.EKO博士ならではの強みです。さらに、スタンフォード大学での感情知性（Emotional Intelligence）の学びが、このプログラムの理論的基盤となっています。

Q. 受講するとどうなるのか？

受講された経営者・エグゼクティブの方々からは、以下のような声をいただいています。

・「感情に振り回されず、冷静な経営判断ができるようになってきた」

・「部下との関係性が変わり、組織の雰囲気が良くなった」

・「肩の力が抜けて、仕事を楽しめるようになった」

・「（特に女性リーダーから）化粧が少しで済むようになった」

※個人の感想であり、効果を保証するものではありません。

重要なのは、当院のトレーニングは「弱さを補う」ものではなく、「すでに持っている力を、より効果的に使えるようにする」プログラムだということです。経営者としてのパフォーマンスを高めることを目指すものであり、治療や診断を行うものではありません。

まとめ：Awarefy 2023データが示す経営者メンタルの現在地

・経営者の約半数がメンタル不調を経験。要因は資金繰り45.1%、将来の見通し44.4%と、経営者特有の構造的重圧

・必要性を感じる経営者は6割、しかし実施は3割以下——ギャップ3割の正体は、既存ケアが経営者向けに設計されていないこと

・経営者特有の不調パターン（思考ループ／感情の振れ幅／孤独感）には、経営者向けに設計されたトレーニングが必要

・当院のメンタル思考トレーニングは、医学的知見とスタンフォードEI研究を基盤に、経営フェーズに合わせてカスタマイズ

経営者の「会社に関連する産業医の役割」については、こちらの記事もあわせてご覧ください

　▶ 【産業医の本当の役割】「病気を防ぐ人」ではなく「働きたくなる会社をつくる人」

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やえこふクリニック

担当：Dr.EKO博士（医師・医学博士／整形外科専門医・産業医）

※本コラムは情報提供を目的としたものであり、医療行為・心理療法の提供を意図するものではありません。当院のプログラムは自己成長を目的としたメンタル思考トレーニングです。